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住宅用太陽光発電システムに起因した住宅の火災事故に注意!

 消費者庁から、太陽光発電システムを使用している方への注意喚起がありました。
 
  • 「鋼板等なし型」の太陽光電池モジュールの場合は、ほかの設置形態へ変更することで火災発生のリスクを軽減できます。
  • 「鋼板等付帯型」の太陽光電池モジュールの場合は、ケーブルの挟み込みを防ぎ、ルーフィング上にケーブルを可能な限り敷かない構造に変更することで火災発生のリスクを軽減できます。
  • 「地絡検知機能」がない場合は、「地絡検知機能」がある製品に変更することで火災発生のリスクを軽減できます。

 なお、住宅用太陽光発電システムを利用して売電する場合には、事業者として点検等の義務も併せて負う必要があります。

 ※ 太陽電池モジュールの設置形態等によって火災リスクが異なりますのでご注意ください。

 消費者庁発表[PDFファイル]